60代看護師の転職は難しい？60～64歳・65歳以降の求人・おすすめ転職先と成功のコツ

60代になってから看護師として転職・再就職を考えると、「60歳を超えて採用されるのか」「65歳以降も働ける求人はあるのか」「常勤にこだわるべきか、パートや嘱託を選ぶべきか」と不安になる方も多いでしょう。

結論から言えば、60代でも看護師として転職・再就職することは可能です。ただし、20代～50代と同じ条件で求人を探すより、60～64歳と65歳以降を分け、定年・再雇用制度、雇用期間、勤務日数、夜勤や身体負担、給与・社会保険まで確認した方が現実的です。

中央ナースセンターの2024年度eナースセンター登録データでは、60歳以上の求職者は13,499人、就職者は2,463人でした。求職者数に対する就職者数の割合である「求職就職率」は18.2%で、年齢階層別では最も高い結果です。ただし、これはeナースセンター登録者に限った指標であり、60代看護師全体の「転職成功率」ではありません。

また、日本看護協会「プラチナナース活躍促進サポートBOOK」では、2022年時点で60歳以上の就業看護職員は全体の12.8%、約7.8人に1人とされています。60代以降も看護職として働くこと自体は、珍しい選択ではなくなっています。

この記事では、公的な最新データをもとに、60代看護師の転職を「できる・できない」の二択ではなく、60～64歳・65歳以降の違い、働き方、職場、求人の探し方、面接、条件確認まで具体的に判断できるよう整理します。

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監修者

キャリアコンサルタント（国家資格）真下彩花

新卒で東証スタンダードに上場している会社に入社し、個人事業主・税理士などの経理・税務サポートを担当後、半導体・電子部品等の最大手（東証プライム上場）に転職し、営業支援に従事する。その後、ベンチャー企業での経理・採用経験を経て、2019年から株式会社pekoにて、キャリアアドバイザーとして看護師の転職支援を始め、多くの転職者のサポートを担当中。

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執筆・監修看護師

田中 看護師（がん看護専門看護師）

• エリア：神奈川県在住
• 保有資格：看護師、がん看護専門看護師、消化器内視鏡技師、心理相談員
• 施設経験：がん専門病院、総合病院、クリニック、総合病院、訪問診療クリニック
• 専門分野：消化器内科、透析室、内視鏡室、放射線治療室、泌尿器科

看護師をして20年以上になります。外来・病棟・検査室・クリニックなど、いろいろな場所での業務を経験しました。専門分野は消化器内科、透析室、内視鏡室、放射線治療室、泌尿器科等です。しかし、一時は看護師をやめようと思ったほど、心身共に追い詰められた時期もあります。現在は、看護師も続けつつ、ライターやカウンセラーとしても活動しています。

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60代看護師の転職は難しい？2026年の結論

60代の看護師転職は、年齢だけを見れば若い年代より選択肢が狭くなる求人もあります。一方で、実際に60歳以上で求職し、就職している看護職は多数います。大切なのは、「60代だから無理」と考えることでも、「看護師不足だからどこでも採用される」と考えることでもありません。

まず、公的データから現在地を確認します。

出典：中央ナースセンター「2024年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」。eナースセンター登録者の集計であり、60代看護師全体の転職成功率を示すものではありません。

60歳以上の求職者13,499人・就職者2,463人という現実

60歳以上の求職者が1万人を大きく超えていることからも、「60代になったら転職活動をする人がほとんどいない」という状況ではありません。求職者の中には、在職中に新しい職場を探す人、定年後に再就職する人、一度離職してから看護職へ戻る人が含まれます。

そのため、60代の転職では現在の雇用状況を起点に戦略を分けることが重要です。

「18.2%」は60代看護師の転職成功率ではない

検索結果では、公的統計の数字が「60代看護師の転職成功率」のように紹介されることがあります。しかし、eナースセンターの18.2%は、その年度のeナースセンター求職者数に対する就職者数の割合です。

他の転職サービス、ハローワーク、直接応募、知人紹介で就職した人はこの就職者数に含まれません。また、求人を閲覧しただけの人や、求職登録後に活動を止めた人も分母に含まれ得ます。

したがって、「60代なら18.2%しか転職できない」と読むのも、「18.2%なら採用されやすい」と読むのも適切ではありません。ここで確認できるのは、60歳以上でも相当数が実際に求職・就職していることです。

60歳以上の就業看護職は7.8人に1人

日本看護協会の2024年改訂「プラチナナース活躍促進サポートBOOK」では、2022年末の60歳以上の就業看護職員の割合は12.8%とされています。内訳として60～64歳は120,564人、65歳以上は92,502人で、60歳以上の就業者は長期的に増えてきました。

出典：日本看護協会「プラチナナース活躍促進サポートBOOK（2024年7月改訂版）」。同資料では、定年退職前後に就業している看護職員を「プラチナナース」としています。

同資料では、年齢が上がるにつれて病院以外で働く看護職員の割合が高くなり、介護領域などにも活躍の場が広がっていることが示されています。60代では「今までと同じ病棟で同じ負荷を続ける」だけが選択肢ではありません。

60～64歳と65歳以降では転職戦略を分ける

60代を一括りにすると、求人選びを誤りやすくなります。60～64歳では「定年前後の転職」「65歳までの雇用確保」が大きな論点になり、65歳以降では「70歳までの就業機会」「雇用契約の更新」「勤務日数・負荷」がより重要になります。

60～64歳｜転職前に「現職の再雇用」と比較する

現在の職場に定年後の継続雇用制度がある場合、転職する前に条件を確認してください。給与や役職が変わるとしても、業務手順や人間関係を理解している現職で継続できることは大きなメリットです。

一方、再雇用後も夜勤や身体介助が重い、勤務日数を減らせない、希望部署へ移れないなど、今後の働き方と合わない場合は、60代前半のうちに新しい職場を探す意味があります。

比較するときは「今の給与」と「転職先の給与」だけでなく、次を同じ表に並べてください。

65歳以降｜「採用されるか」より「何歳まで・どの条件で続けられるか」を見る

65歳以降では、採用時点の条件だけでなく、契約更新の仕組みが重要です。「65歳以上歓迎」と書かれていても、1年ごとの有期契約、更新上限あり、勤務日数に条件ありなど、求人ごとに違います。

面接では、年齢上限を聞くだけでなく、現在65歳以上の看護師が何人いるか、最年長は何歳か、どの雇用形態でどの仕事を担当しているかまで確認すると、実際の働き方を判断しやすくなります。

法律上「70歳定年」が義務になったわけではない

高年齢者雇用安定法では、事業主に65歳までの雇用確保措置が義務づけられ、70歳までの就業確保措置は努力義務とされています。65歳までの雇用確保には、定年引上げだけでなく、定年制の廃止や継続雇用制度の導入という方法もあります。

厚生労働省によれば、2025年6月1日時点で、21人以上規模企業の65歳までの雇用確保措置は99.9%で実施されている一方、70歳までの就業確保措置は34.8%です。

出典：厚生労働省「高齢者雇用対策のポータルサイト」。全産業の企業を対象とした制度・集計であり、医療機関や看護師求人に限定した割合ではありません。

つまり、「法律で70歳まで必ず雇ってもらえる」「65歳を超えても同じ条件で働ける」という意味ではありません。応募する病院・施設ごとの就業規則と求人条件を確認する必要があります。

60代看護師が転職・再就職を考える主な理由

60代の転職理由は、若い年代と大きく異なります。2024年度eナースセンターで、看護経験があり現在看護職として就業中の60歳以上を見ると、退職したい理由の第1位は「定年」31.2%でした。

出典：中央ナースセンター「2024年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」表7-1。複数回答。eナースセンター登録者のうち就業中の看護職に関する集計です。

定年が理由｜「退職後に探す」だけでなく、定年前から条件を比較する

定年後も働きたい場合は、退職してから初めて求人を見るより、現職の再雇用条件が分かる時点から比較を始めた方が選択肢を持てます。再雇用を一度受けてから転職する方法もあれば、定年を機に勤務先そのものを変える方法もあります。

定年後の再就職そのものを詳しく確認したい場合は、「看護師が定年後に再就職できる職場と注意点」も参考にしてください。本記事では、60代の転職全体を扱います。

親族の介護が理由｜通勤・曜日・勤務時間を給与より先に決める

介護と仕事を両立する場合、「夜勤なし」だけでは足りません。急な受診やサービス調整に対応できる曜日、始業・終業時刻、通勤時間、残業の発生しやすさまで確認します。

例えば日勤のみでも、毎日フルタイムで残業がある職場より、週3～4日で勤務時間が読める職場の方が続けやすいケースがあります。介護事情は家庭ごとに違うため、先に「働ける時間」を決め、その範囲で求人を探す方が現実的です。

別の看護分野へ移りたい｜経験を捨てず、役割を変える

60代で未経験分野へ移る場合でも、数十年の看護経験がすべて無駄になるわけではありません。病棟から介護施設なら状態観察・急変対応・家族対応、病院から訪問看護なら退院支援・慢性疾患・多職種連携など、共通して使える経験があります。

ただし「経験が長いからすぐできる」と考えず、勤務先固有の手順・記録・IT・介護保険制度等を学ぶ必要があります。経験を活かす部分と、新しく学ぶ部分を分けることが重要です。

身体的な負担が理由｜職場名ではなく業務内容で選ぶ

「クリニックなら楽」「介護施設なら医療処置が少なく楽」とは限りません。クリニックでも立ち仕事や患者数が多い職場があり、介護施設でも移乗・入浴・排泄介助を看護師が担う場合があります。訪問看護では移動やオンコールが負担になることもあります。

負担を減らしたい場合は、求人票の職場名ではなく、1日の歩行量、身体介助、夜勤、オンコール、一人勤務、緊急対応、残業を具体的に確認してください。

60代看護師の雇用形態｜常勤・非常勤・臨時雇用の現実

60代でも常勤で就職する人はいます。しかし、eナースセンターの2024年度就職者を見ると、年齢が上がるほど常勤の割合が低くなり、臨時雇用の割合が高くなる傾向が確認されています。

出典：中央ナースセンター「2024年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」図13。60歳以上の就職者2,463人における構成。全国の60代看護師全体の雇用形態ではありません。

常勤を希望するなら「正職員」の言葉だけで判断しない

常勤求人では、所定労働時間、夜勤の有無、定年、契約期間、賞与・退職金を確認してください。「常勤」でも有期契約の場合があり、「正職員」でも定年が近ければ再雇用後に条件が変わる場合があります。

60代前半で常勤を希望するなら、入職時の条件に加えて65歳到達後に雇用形態・給与・勤務日数がどう変わるかまで聞いておくことが重要です。

非常勤・パートは「妥協」ではなく、長く働くための選択肢

60代では、週3～4日、1日6時間、日勤のみなど、体力や家庭事情に合わせて勤務量を調整することが、結果として長く働ける条件になることがあります。

一方、時給が高くても勤務日数が少なければ年収は下がります。社会保険の加入条件、賞与、交通費、有給休暇、契約更新も含め、手取りだけでなく年間の働き方全体で比較してください。

「嘱託職員」は名称だけでは契約内容が分からない

「嘱託」という名称には全国一律の労働法上の雇用形態が定められているわけではなく、勤務先ごとに契約内容が異なります。定年後の再雇用者を嘱託職員と呼ぶ職場もあれば、有期契約職員の名称として使う職場もあります。

応募時には「嘱託だからこういう待遇」と決めつけず、労働条件通知書で次を確認してください。

契約社員・有期雇用の基本は「看護師が契約社員・契約職員として働く前に」も確認してください。

60代看護師におすすめの転職先を目的別に選ぶ

60代に万人共通の「おすすめ職場」はありません。大切なのは、これまでの経験と、これから減らしたい負担を組み合わせて選ぶことです。

慢性期・療養型・回復期｜急性期と違う負担を確認する

急性期病棟で長く働いてきた看護師は、状態観察、慢性疾患管理、退院支援、家族対応などを活かせます。患者の入れ替わりが急性期より緩やかな職場もあります。

ただし、「慢性期＝体力的に楽」とは限りません。療養病棟ではADLが低い患者が多く、体位変換、移乗、排泄、食事などのケア負担が大きいことがあります。夜勤人数が少ない職場もあるため、患者のADL・介護職との分業・夜勤配置まで確認してください。

詳しくは「療養型病院で働く看護師の仕事内容やメリット・デメリット」も参考になります。

クリニック・外来｜日勤でも患者数と少人数体制を確認する

夜勤を減らしたい場合、クリニックや病院外来は候補になります。病棟経験で身につけた採血、点滴、患者説明、急変時の初期対応を活かせる職場もあります。

一方、クリニックは看護師人数が少なく、受付補助、電話、物品管理、清掃などを含めて幅広い業務を担うことがあります。患者数が多い診療科では立ち仕事も増えます。

求人を見るときは、診療科名だけでなく、1日の患者数、看護師人数、採血・点滴件数、休憩、中抜け、土曜勤務を確認してください。

介護施設｜60代の経験を活かせるが「看護師1人」と身体介助に注意

特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、有料老人ホームなどでは、入居者の健康管理、服薬、処置、急変時の判断、医師との連携、家族対応を担います。高齢者看護や慢性期の経験は活かしやすい分野です。

ただし施設によって、看護師が1人になる時間帯、オンコール、看取り、吸引・経管栄養等の医療処置、介護職との役割分担が大きく違います。60代だから施設が必ず楽という考え方は避け、現場の業務量を確認してください。

特養を検討する場合は「特別養護老人ホームで働く看護師の仕事内容と転職注意点」で詳しく解説しています。

訪問看護｜経験を活かしやすい一方、単独判断と移動負担がある

訪問看護では、病棟で培った観察、慢性疾患管理、終末期、家族支援、多職種連携を活かせます。日本看護協会のプラチナナース資料でも、年齢とともに病院以外の就業割合が高くなり、介護・在宅領域に活躍の場が広がることが示されています。

ただし、訪問は基本的に一人で行うため、限られた情報での判断、主治医・ケアマネジャー等との連携が必要です。自転車や自動車での移動、階段、夏冬の訪問、オンコールも負担になり得ます。

未経験なら、同行期間、1日の訪問件数、移動手段、オンコール開始時期、緊急出動、相談体制を確認してください。仕事内容は「訪問看護の仕事内容・1日のスケジュール」も参考にしてください。

デイサービス・通所系｜勤務時間は読みやすいが介護業務を確認する

デイサービスは日中の通所サービスで、看護師は利用者の健康チェック、服薬、処置、急変対応などを担います。日勤中心で働きたい人には候補になります。

一方で、施設によっては移乗・入浴・排泄・食事の介助、レクリエーション、送迎補助なども看護師が担当します。看護業務以外をどこまで担うかは必ず確認してください。

実際の仕事内容は「デイサービスで働く看護師の仕事内容と転職・勤務する注意点」で確認できます。

精神科｜「処置が少ない＝楽」と決めつけない

精神科では、身体科と比較して医療処置の頻度が低い病棟もありますが、患者との関係形成、行動観察、安全確保、認知症・依存症・身体合併症への対応など別の専門性が必要です。

また、病棟によっては身体介助や暴力リスク、夜勤負担があります。「コミュニケーション中心だから60代向き」と一括りにせず、患者層、隔離・身体拘束、身体合併症、夜勤人数、教育体制を確認してください。

精神科の実務は「精神科看護師の役割と仕事内容、働いた体験談」も参考になります。

管理・教育・相談業務｜役職経験を活かすなら求人の「実際の役割」を見る

看護師長・主任・教育担当・認定看護管理者等の経験がある場合は、管理補佐、教育、相談、退院支援など、臨床の最前線とは違う役割で経験を活かせる可能性があります。

ただし、「管理経験があるから管理職採用される」とは限りません。募集している役割、必要資格、責任範囲、現場業務との兼務、夜勤の有無を確認します。前職の役職名ではなく、人員管理、教育、業務改善、多職種調整で何をしてきたかを説明できるようにしてください。

60代看護師の求人で必ず確認したい10項目

60代の転職で重要なのは「採用される求人を探すこと」だけではなく、採用後に無理なく続けられる求人を選ぶことです。求人票・面接・見学・労働条件通知書で、次の項目を確認してください。

定年と「応募可能年齢」は別に確認する

求人に年齢制限が書かれていなくても、勤務先に定年制がある場合、入職後の就業可能期間に影響します。例えば定年65歳の職場へ64歳で入職した場合、1年後に再雇用制度へ移る可能性があります。

募集・採用時の年齢制限には法律上の原則と例外がありますが、60代の転職では細かな法律論だけでなく、応募できるか、採用された場合何歳までどの条件で働けるかを採用担当へ確認するのが確実です。

夜勤を続けるなら「できるか」ではなく回復まで含めて判断する

夜勤経験が長い人でも、今後5年・10年続けることを考えると、夜勤回数や休憩・仮眠、夜勤明けの勤務、夜間の看護配置まで確認した方が安全です。

高収入を維持するために夜勤を続ける場合も、月4回なのか1～2回なのかで負担は変わります。年齢だけで一律に夜勤を避ける必要はありませんが、現在の体調と回復に必要な時間を基準にしてください。

関連して「看護師の夜勤は何歳まで行える？」も確認できます。

給与は「下がる前提」にせず、役割・時間とセットで比較する

60代で転職すると、勤務時間の短縮、役職解除、夜勤減少、有期雇用への変更などによって年収が下がるケースがあります。一方で、経験・資格・勤務条件によっては高い給与を維持できる求人もあります。

「60代だから給与は下がって当然」と諦める必要はありませんが、前職の管理職給与と、日勤・週3～4日の再就職給与をそのまま比べても意味がありません。1時間あたりの給与、年間勤務日数、夜勤、責任範囲を合わせて比較します。

労働条件通知書で最終確認する

面接で「夜勤はありません」「週3日から可能」「70歳まで働けます」と言われても、重要な条件は採用時の書面で再確認します。

特に有期契約では、契約期間、更新の有無、更新判断基準、更新上限が重要です。聞きにくい内容ほど、入職後のトラブルを避けるために事前確認してください。

60代看護師の求人の探し方｜eナースセンター・ハローワーク・転職サービス

60代では、求人経路を1つに絞らない方が選択肢を増やせます。看護職専門の公的無料職業紹介であるeナースセンター、概ね60歳以上を支援するハローワークの「生涯現役支援窓口」、民間の看護師転職サービス、直接応募・知人紹介を併用します。

eナースセンター｜60代の実際の求職・就職データがある看護職専門サービス

eナースセンターは、都道府県ナースセンターが行う看護職専門の無料職業紹介です。2024年度に60歳以上の求職者13,499人、就職者2,463人という実績があるため、60代の求人探しで確認しておきたい経路です。

民間サービスだけでなく、eナースセンターも併用することで、求人の雇用形態や施設種類を広げやすくなります。ブランクがある場合は、地域のナースセンターで復職支援等について相談できることもあります。

ハローワーク｜「生涯現役支援窓口」は概ね60歳以上が対象

厚生労働省は、全国の主要なハローワークに「生涯現役支援窓口」を設け、概ね60歳以上の求職者を対象に職業相談・職業紹介等を行っています。在職中でも利用可能です。

出典：厚生労働省「概ね60歳以上の求職者の皆さまへ（生涯現役支援窓口事業）」

以前のこの記事では「ハローワークは60代求人を見つけにくい」としていましたが、現在はシニア層を対象にした専門支援があります。地域の医療・介護求人を幅広く見るためにも活用できます。

民間の看護師転職サービス｜最初に「60代応募可の求人があるか」を確認する

民間サービスは、求人紹介、面接日程、勤務条件の確認などを任せられるため、働きながら転職する場合に便利です。一方、60代向け求人の量は、地域・雇用形態・サービスによって差があります。

登録後は、長い希望条件を説明する前に「現在の年齢で応募可能な求人が、希望地域にどの程度あるか」を確認してください。紹介できる求人が少なければ、eナースセンターやハローワークへ軸足を移せばよく、1つのサービスに固執する必要はありません。

直接応募・知人紹介｜条件確認を省略しない

長く看護師として働いてきた人ほど、元同僚、医師、取引先、地域の医療関係者から声がかかることがあります。職場の内部事情を事前に聞けるのは大きなメリットです。

ただし、「知り合いだから大丈夫」と口約束で入職すると、勤務日数や給与、更新条件で認識がずれることがあります。紹介採用でも労働条件通知書を確認し、雇用契約は通常の応募と同じように扱ってください。

60代看護師は面接で何を見られる？採用側に伝える5つのポイント

60代の面接で重要なのは、年齢を若く見せることでも、長い経験を強調することだけでもありません。採用側が知りたいのは、何を任せられるか、希望勤務と求人が合うか、新しい職場のやり方に適応できるか、どの程度継続して働けるかです。

「経験30年」ではなく、応募先で使える経験へ分解する

長い経験年数は強みですが、採用担当者が知りたいのは、その職場で何を任せられるかです。「病棟30年」ではなく、慢性期10年、外来5年、退院支援、看取り、新人指導、リーダーなど、応募先に関係する経験を選びます。

介護施設なら高齢者・慢性疾患・急変対応、訪問看護なら家族支援・退院調整、クリニックなら採血・点滴・患者対応というように、求人ごとに強調する経験を変えてください。

前職の役職・やり方に固執しないことを示す

60代の中途採用では、「経験が豊富だからこそ、新しい職場の方法へ適応できるか」を見られることがあります。前職で師長・主任だったとしても、転職先では一スタッフから始める場合があります。

面接では「前の病院ではこうしていた」だけで終わらず、「まず貴院の手順を理解し、その上で必要な場面で経験を活かしたい」と伝える方が、経験と適応力を両方示せます。

勤務できない条件は隠さず、勤務できる範囲まで伝える

夜勤不可、週3日、土曜不可などの条件があるなら、入職後のミスマッチを防ぐため正確に伝えます。ただし「夜勤できません」だけで終わらず、「平日日勤は週4日まで安定して勤務できます」「土曜は月2回まで可能です」のように、できる範囲を明確にしてください。

採用側もシフトに組み込めるか判断しやすくなり、条件が合わない職場を早い段階で除外できます。

面接の逆質問で「65歳以上の実際の働き方」を確認する

求人票に「シニア歓迎」「年齢不問」とあっても、実際の運用を確認します。

「年齢で配慮してほしい」と一方的に伝えるのではなく、現場でどのような働き方が実際に行われているかを確認する質問にすると、条件のすり合わせがしやすくなります。

60代看護師の転職を成功させる5つの手順

60代では「採用してくれる求人へ応募する」だけではなく、今後何年・どの程度の負荷で働くかを決めてから探すことが重要です。次の順序で進めてください。

1. 退職する前に現職の定年・再雇用条件を確認する

現在勤務している場合、まず現職で65歳以降にどのような働き方ができるか確認します。給与が下がっても、慣れた職場で日勤のみ・短時間へ変更できるなら、転職より合う人もいます。

反対に、再雇用後の業務負担が重い、希望する働き方ができない、契約上限が短い場合は、転職のメリットが明確になります。

2. 「何歳まで」「週何日」「夜勤はするか」を先に決める

求人を見てから希望条件を決めると、高い給与や知名度に引っ張られます。先に、今後3～5年を無理なく続けられる勤務量を決めます。

3. 長いキャリアを「できること・避けたいこと」に分ける

60代では経験が多いため、職務経歴を全部伝えようとすると強みがぼやけます。応募先に使える経験を5～10項目に絞り、反対に今後は避けたい負担も書き出してください。

例えば「急性期30年」ではなく、「内科・外科病棟、リーダー、新人教育、退院支援、看取り」を強みにし、「夜勤月4回以上と重量患者の移乗は避けたい」と整理すると、求人選びが具体的になります。

4. 最低3つの求人を同じ軸で比較する

最初に採用されそうな求人へ決めず、条件が許す範囲で複数を比較します。比較軸は給与だけではありません。

5. 内定後に条件を書面で確認してから退職・入職を確定する

60代の転職では、雇用期間と更新条件の確認が特に重要です。「70歳まで勤務可」と説明されても、1年契約を毎年更新する形なのか、更新上限があるのかで意味が違います。

口頭説明と労働条件通知書に違いがあれば、入職前に確認してください。紹介会社を使っている場合も、最終的には自分で書面を読みます。

60代看護師が相談先として使える転職サービス3社

60代では、民間サービスだけで求人を探す必要はありません。eナースセンターとハローワークを軸にしつつ、希望地域で60代応募可能な求人を持つ民間サービスがあれば併用すると、比較できる求人が増えます。

以下のサービスでも、紹介できる求人は年齢・地域・雇用形態によって変わります。登録後の最初の段階で「60代で応募できる求人が希望地域にあるか」を確認し、求人が少なければ公的サービスや直接応募も並行してください。

レバウェル看護｜勤務時間や身体負担まで含めて職場を比較したい60代看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

夜勤、勤務日数、通勤、介護業務、オンコールなど、働き方の条件を細かく比較したい60代看護師に向きます。紹介求人がある場合は、年齢だけでなく定年・再雇用・契約更新上限まで担当者に確認してもらうと判断しやすくなります。

レバウェル看護で60代の働き方を相談する

ナース専科 転職｜60代で応募可能な病院・施設を比較したい看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

60代で、病院・介護施設・訪問看護などを含めて応募可能な求人を広く比較したい看護師に向きます。登録後は最初に年齢と希望地域を伝え、常勤だけでなく非常勤・契約職員も含めて紹介可能な求人があるか確認してください。

ナース専科 転職で60代の求人を相談する

ナースではたらこ｜病院・施設へ条件を確認しながら転職したい60代看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

60代で常勤・非常勤を含めて転職先を探し、勤務条件を一つずつ確認したい看護師に向きます。応募前に、65歳以降の雇用形態、契約更新、夜勤・オンコール、勤務日数などを確認したうえで比較してください。

ナースではたらこで60代の転職を相談する

転職サービス全体の仕組みや比較方法は「看護師転職サイトおすすめ5選【2026年最新】225人調査・8社取材で比較」で詳しく解説しています。

60代看護師の転職でよくある質問

60歳を超えても看護師として転職できますか？

可能です。2024年度eナースセンターでは60歳以上の求職者13,499人、就職者2,463人が確認されています。ただし求人ごとに定年・雇用期間・勤務条件が異なるため、年齢だけでなく何歳までどの条件で働けるかを確認してください。

65歳からでも看護師の求人はありますか？

あります。ただし65歳以降は常勤だけに絞ると選択肢が少なくなる場合があります。非常勤、有期契約、嘱託等も含めて確認し、契約更新の上限年齢、週勤務日数、夜勤・身体負担まで比較してください。

60代看護師は正職員・常勤で転職できますか？

常勤で就職する人はいます。ただし2024年度eナースセンターで就職した60歳以上2,463人の雇用形態は、常勤11.4%、非常勤21.4%、臨時雇用67.2%でした。これはeナースセンター内の就職者構成で全国全体ではありませんが、常勤以外も有力な選択肢であることが分かります。

60代看護師におすすめの職場はどこですか？

一律のおすすめはありません。病棟経験を活かし負担を調整するなら慢性期・回復期、日勤中心なら外来・クリニック・健診、高齢者看護なら介護施設、在宅経験を広げるなら訪問看護などが候補です。職場名より、夜勤・身体介助・一人勤務・勤務時間を確認してください。

60代看護師は夜勤を続けても大丈夫ですか？

年齢だけで一律に決めることはできません。現在の体調、夜勤回数、仮眠・休憩、夜勤人数、夜勤明けの回復状況をもとに判断してください。転職時は「夜勤あり・なし」だけでなく月回数と勤務体制を確認します。

70歳まで看護師として働けますか？

働いている看護職はいますが、法律で全ての勤務先に70歳までの雇用が義務付けられているわけではありません。65歳までの雇用確保は義務、70歳までの就業確保は努力義務です。勤務先の定年・継続雇用・契約更新上限を確認してください。

60代の求人はeナースセンターとハローワークのどちらが良いですか？

どちらか一方に絞る必要はありません。eナースセンターは看護職専門、ハローワークには概ね60歳以上を対象とする「生涯現役支援窓口」があります。両方を使い、民間サービスや直接応募も併用すると求人を比較しやすくなります。

定年後の再就職と60代の転職は何が違いますか？

定年後の再就職は、定年退職を起点とした次の就業を指す文脈が中心です。60代の転職には、定年前の転職、在職中の転職、定年後の再就職、ブランク後の復職など複数のケースが含まれます。定年後に特化した情報は当サイトの「看護師が定年後に再就職できる職場と注意点」も参考にしてください。

まとめ｜60代看護師の転職は「採用されるか」より、無理なく続けられる条件で選ぶ

60代でも看護師として転職・再就職することは可能です。2024年度eナースセンターでは、60歳以上の求職者13,499人、就職者2,463人、求職就職率18.2%でした。また、日本看護協会の資料では、2022年時点で就業看護職員の12.8%、7.8人に1人が60歳以上です。

一方、60代の転職は「看護師不足だから簡単」と考えるべきではありません。60～64歳と65歳以降では、定年、再雇用、雇用形態、契約更新、勤務日数の重要度が変わります。

転職前に最低限、次の5点を整理してください。

この5点が明確なら、「60代だから採用してくれる職場」ではなく、これまでの経験を活かしながら、今後も安全に続けられる職場を選びやすくなります。

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参考文献等

• 厚生労働省：探検・発見・看護！
• 日本看護協会：看護職のワーク・ライフ・バランスの推進
• 日本看護協会：看護統計資料
• 厚生労働省：看護師のキャリアと働き方支援サイト
• 厚生労働省：いきいき働く医療機関サポートWebいきサポ
• 労働基準法 | e-Gov法令検索
• 職業安定法 | e-Gov法令検索